総集編

「海底井戸端会議」に書かれたものと「北の国から」の道東の景色や画像をまとめて HtmlHelp にしたもの(ファイル名はidobata.chm)。ダウンロードしたあとエクスプローラなどからクリックすると見えます。
各地の風景や景色、みどころ、うまいもの情報をまとめてファイルにして売り出します(ウソ)ので、みなさまふるってご寄稿をお願いします(笑)。なお、これらのデータの著作権は寄稿者に属します。


- 2004/04/26 -


自己責任

ゆうやけ新聞「自己責任論者の破廉恥な顛末」に移動
- 2004/04/21 -


乱世の一異変

今の預金利子の低さはもうどうしようもないとしても、不可解なことがある。普通預金の利子が定期預金の利子より高いのはなぜなのか。某M銀行では定期預金(6ヶ月のスーパー定期)の年利率が0.02%であるのに対して、普通預金の利子は年利率0.03%である(ただしこの普通預金は預金残高別普通預金)。この普通預金は定期と同じ利子になると説明されていたが、それを上回っているのはなぜなのか。ちなみに、この定期と普通預金は同時に申し込んで設定したものである。定期より普通預金の方がはるかに有利(また流動性のあるぶんだけ便利)になっているのは、低金利時代という乱世の一異変なのか。一昔前の定期の利率が7%などという時代には起こりえない現象である。

このわけがどこかに出ていないかと、「スーパー定期」というキーワードで検索しても全国の金融機関が販売している「スーパー定期預金」パンフレットのようなトピックばかりしか出てこない。銀行の横並び現象は昔からとはいえ、同じ内容のものばかりが団子状態で並んでいる。肝心の某M銀行の金利一覧1)には確かに差があることが表示されているが、その理由は出ていない。 しかし、いわゆる「数字の魔術」は恐ろしいもので、数字上は確かに30倍(または1/30)であるが、これを金額に直すと、100万円を1年間預けて、普通預金なら10円、定期預金なら300円になる。とても30倍も得したという実感は到底わいてこない(笑)。

1) この預金は、残高が30万以上の場合は0.03% になり、それ未満の場合は普通の普通預金並みの0.001%(標準金利)になるようである。30万未満では定期にすると定期なみの利子がつくから、この点では通常の状態になる。
- 2004/04/20 -


遅い

Windowsの次期OSである「Longhorn1)」のリリースが早くても2006年になるという2)。以前は2004年末か2005年初めのリリースとなっていたのに、延び延びになったものである。これも予定通りになるか疑わしい。さらに、まだ「Longhorn」が出ていないのに、本命はさらにその次の OS である「Blackcomb」であるという噂もチラホラ出ている。「Longhorn」は単なる「中継ぎ」OSらしいという。

ドット抜けが頻発する今のノートパソコンを買い換える機会はこの新OSと同時にしようと思っていたのに、これでは「機会」にいつまでたっても出会えそうにない(笑)。劣勢の「.NET Framework」をテコ入れすべく、次期Windows APIとなる「WinFX」は「.NET Framework」をベースにしたものになるという。さすが抱き合わせ商法で悪名高いMicrosoftらしい。また、3~4年毎にOSを変更し、そのたびに API もコロコロと変える。ユーザーにとってはほんとに困りものである。しかし、バージョンアップ商法は独占(寡占)企業の生命線だけに、これはもう宿命みたいなものかもしれない(笑)。

1) 現在のWindows Vistaである。
2) ソフトバンク「C MAGAZINE」2004年5月号36p。
- 2004/04/17 -


信金の押し売り

質の悪い信金の職員から投信(5種類ほどのパンフを見せられる)を買ってくれ、と泣きつかれる。まともな商品知識はもってないのにノルマがあるからという。信金などのサービスはもう大手のメガバンクの個人対象のサービスには勝てないだろう。これしかない地域は別にして、個人的には信金などの利用価値がないと思っているので、こういう人に勧誘されるのは文字通り迷惑でしかない1)。中小企業相手の企業金融に専念したらどう、個人には無意味な存在だ、とイヤミをいっても本人には通じない。ノルマに迫られているので買ってくれの「お頼み」一点張り。こういう古いタイプの営業をしているから、ますます個人客が離れていくんだろう。

投信などはメガバンクでならインターネットでパチパチと入力すれば売買は即座にできるのに比べると、ハンコやら書類やらがいるし、解約にもハンコと書類がいるし、いちいち店まで出向いていかなければならない(売込みにはくるが解約の注文はとりにこない/笑)、ほんとうに面倒なだけである。これで最後(といってもほとんど取引はない)だということにして、一時人気になった「グローバルソブリン」を買うことにする。その職員は手数料がいくらかということは知っていたが、その「商品」そのものの説明はできないほど無知であった(笑)。パソコンショップの店員が値段や値引きしていくらということは知っているが、パソコンそのものの詳しい知識がないのとよく似ている。自分の売っている商品に対する知識がなくても商売できるというのは驚くべき(恐ろしい)ことである。質の低いことはサル並みか又はガキの使い程度である(笑)。

それはともかく、「グロソブ」にしたのは、以前にこれを少し買ったことがあるのである程度内容を知っていたことと(だから商品説明の貧弱さがなおさらよくわかる/笑)、売買にあたって機敏なタイミングが要求される商品ではないし(タイミングが重要な商品はこういう信金などではとうてい買えない)、今は買い時かもしれない2)からである。以前ちょっとしたことでかかわりをもったことがわざわいしたが、これで邪魔者から解放されたかな。もうこないでね(笑)。

こういう金融商品は金利動向、為替の変動、株価の動きなどと密接に関連して値動きするので、売買にあたってはタイミングが最重要。こういう人たちが「売り込み」にくるのは、そういうタイミングとは無関係に単なるノルマをこなし・手数料稼ぎのためにすぎない。勧誘してまで売りにくる金融商品は買わないほうがよい。

債券は株価の動きとは正反対になる。株価が上昇すれば債券は下落する。現在は株が上昇しているから債券価格は安い。しかし、なんといっても外国債券にとっての最大の価格変動要因は為替である。円高になればその基準価格は安くなり円安になれば高くなる。最近は極端な円安も円高も政策的に起こらないようになっているなかで、今は比較的にみれば円高段階にある。これは外国債券にとっては安値の買い場ということを意味する(本当の安値かどうかは最後/売却時にならないとわからない)。アメリカの経常収支(貿易収支)が改善されたという具体的データでも出れば話は別だが、当面は政治的側面からの円高(ドル安)傾向が続くだろう。理由は次のとおりである。
  1. G7でドル安トレンドを示す「柔軟性」という文言が残ったこと。
  2. アメリカの財政再建はドル高要因になる。しかし、ブッシュ大統領が「財政赤字を今後5年間で半減させる」という目標をもっていても、大型減税によって景気を刺激するという今の政策では正反対の効果をもたらす(財政再建はほど遠い)。
  3. 現在のアメリカの製造業は雇用不安を抱えている。大統領選再選(選挙票獲得)のためには、製造業関係者の支持が必要であるが、米国製造業にとってはドル安(円高)の方がよい。
- 2004/04/16 -


食べ放題

昼に外にでかけたら、風にはためく「食べ放題」ののぼりにつられて、ついつい入ってしまう。どういうわけか「**放題」というのには弱い(笑)。ところが食べ放題になるのは、ライス(ピクルス4種類付き)、スープ(2種類)、サラダ(10種類)、デザートと果物(キウイ、オレンジ、グレープフルーツなど10種類)、ドリンク(酒以外の珈琲紅茶など10種類)であった。この種の店は実際には元がとれるほど食べたかというと、そうでない場合の方が多いのだが、とにかく昼に野菜と果物が好きなだけ食べられたのがうれしかったなぁ(笑)。
- 2004/04/15 -


ヌカ喜び

解放が早いと思っていたイラクの日本人。なんだか情報が錯綜していて、情勢は混沌としてきた。国内が正常ではないということをすっかり忘れていたなぁ。向こうの人にとっては、日本もアメリカも同じ、自衛隊も軍隊も同じでアメリカ軍のお仲間。自衛隊が「軍隊でない」という国内向けの詭弁などはどこにいっても通用しないようである。
- 2004/04/14 -


改行

インターネットのホームページでやたらに改行が多いページがある。たとえば、40字毎に改行してさらに1行ずつ空行が入れてあるというご丁寧さである(笑)。見やすさを重視したのだろうがこういうページをエディタに取り込んで印刷しようとするとその冗長さにうんざりすることになる。こういうときは、次のような超お手軽なものを作ってこの改行を一気に取り去ることができる。もっとも、この程度のことはエディタでも十分できるなのだが(笑)。
- 2004/04/14 -


解決

ゆうやけ新聞「自己責任論者の破廉恥な顛末」に移動
- 2004/04/11 -


誘拐

ゆうやけ新聞「自己責任論者の破廉恥な顛末」に移動
- 2004/04/09 -


マヌケな話

インターネット犯罪を防止するため、警察庁が監修して2月に配布した広報啓発ビデオに出演した女が、去年12月に警視庁から不正アクセス禁止法違反容疑で事情聴取されていたという。自分の管轄下のことだからちょっと調べればすぐにわかること。この広報ビデオ・DVDは約1万本。すべて回収廃棄になるらしい。

少し前には、国民年金を払っていない女優が社会保険庁の国民年金を払えというCMに出ていたニュースもある。これも自分の管轄下のことだからちょっと調べればすぐにわかること。これに使われた費用は約6億円という。まったくマヌケな話。

こういう費用はすべて税金または保険費用から出ている。税金ほど使いやすいものはない。支出するに際して何も考えずにすむし、無駄遣いしても何の痛みも感じない。ヘソクリ(裏金)も作りやすい。足りなくなれば適当な理由つけて増税すればいい。もうこんなに重宝するものはない。総額表示の導入で消費税の徴税意識の減弱化の第一歩は終わったし。役人天国は安泰、安泰(笑)。
- 2004/04/08 -


モノの値段

消費税法改正後初めて、近くの某大手スーパーマーケットで次の3品の買い物をする。 消費税をいくら払っているのかをぼかすための法改正だという批判もあるが、消費税が**円と明記されていれば、別にそういう批判は大して気にする必要はないかもしれない。合計772円。レシートの最下行に小さく「消費税等36円」と書かれている。

以前はこの店は本体価格の合計をまず出して、それに消費税率をかけて、出た端数は切り捨てて、合計価格にしていた。 今回の法改正でそれぞれの品物の税抜き価格(本体価格)は明示されていない。そこで、計算上の本体価格と消費税を出してみる。そうすると1円未満の端数の付近をめぐって、本体価格と消費税額価格がグレーゾーン(というほど大げさなものではないが)になっている。 この端数のグレーゾーンについては消費税が導入された昔から論議のネタになったもので(店側が端数を利得しているなど)、その議論はとりあえずどこかに置いておこう。

今回、気になったことは、この端数をめぐってどの額が本来の価格で、どの額が税額なのか、その境目がはっきりしないことである。これは1つだけ品物を買う場合はその不明確さはあまり生じないが、まとめて買うとハテナである。
品名税込価格本体価格消費税額
 A197187.61904769.380952381
 B158150.47619057.523809524
 C417397.142857119.85714286
合計772735.238095236.76190476

772円払って、消費税合計として36円となっているところからみると、消費税額の端数は切捨てされていることになる。 そうなると、本体価格の合計は736円ということになるが、合計レベルでみると、この場合の端数は切り上げられていることになる。 この店の場合、総合計レベルでの切捨て、切り上げであることがわかる。単品レベルでこれをすると、本体価格合計737円、消費税は35円になるからである。

同じ店で同じモノを買う場合、その1つだけ買う場合はモノの値段はある程度「明確」であるが、他のモノとまとめていくつか買うと途端に「不明確」になってしまうという事態が生ずることになる(改正前は消費税額の端数だけの問題だった)。わずか1円未満の端数の世界とはいえ、経済社会の大原則であった「一物一価の法則1)」というのはどこへいってしまったのか。。。もっとも、この法則の成立するのは完全競争2)の下においてという「無菌」状態の「理想郷」での話であるから、「雑菌」だらけの現実世界では一物に「二価」も「三価」もあっても、何の不思議もないことなのかもしれない(笑)。

1)一物一価の法則(law of indifference)
同一の時期、同一の市場において同じ品質の商品に対し、2個以上の異なった価格がつけられないという法則(岩波書店「経済学辞典」16p)。
2)完全競争(perfect competition)
価格機構のはたらきが近代経済学において考えるような経済合理性を、完全に、あるいは純粋に、貫徹するような条件をみたす競争をいう。これは一種の理想状態をさすことばである(同書137p)。
- 2004/04/04 -


グーグル

米国の検索市場シェアは、朝日新聞(2004/03/31)の報道によると「グーグルが40%突破、ヤフーは3割切る」という。米国の検索サービス市場で、Googleのシェアが40.91%となり4割を突破した。2位のYahoo!は27.4%で、両者の差が拡大している。3位はMSNで19.57%だという。

当然であろう。おごる平家は久しからず。ヤフーの検索の遅さにはうんざりしていたところである。これに対して、グーグルの速さは実感するところ。ユーザーサービスもいい。ちなみに、私事になるが、このサイトは2月の中ごろから新規オープンしている。オープン直後の検索に引っかかったのはグーグルだけ(笑)。 企業努力してないところはいずれは見捨て去られる。
- 2004/04/03 -